はじめに

序章　衰退した日本林業
   日本の森の惨状を知らない日本人
   拡大造林政策とは
   植林をするのは善で、木を切るのは悪なのか
   森の機能を無視したスギ、ヒノキ林業
   赤字を生みつづけた林野庁
   産業として成り立たない民有林の林業
   さまざまな機能をもつ自然に近い森に戻すには

第１章　美しいドイツの森を支える仕組み
1．多様な機能を発揮するドイツの森
   ドイツの国土と森
   森林の所有形態
   民有林
   州有林の成り立ちと課題
   州独自の森づくりと多様な樹種
   森の形は針広混交複層林
   多様な森の機能
   樹木の多様な用途
2．ドイツの森を支える国や州の仕組み
   連邦森林庁
   州政府森林庁
   森林局・営林署
3．ドイツ林業の主要産業への道のり
   森にかかわる利害関係者
   森林の定義とその所有の変化
   森林関連クラスター
   利害を調整するドイツ森林法
   民有林の支援
   民有林の林道造成補助
   林道からパソコン情報処理、合理的な流通・販売システム
4．ドイツの森を支える森林官
   森林官の権限とその役割
   森林官による営林と民有林への支援
   職業訓練生の教育
   環境保護と森林教育

第２章 ドイツ林業のシステム
1．原木市場ではなく電子入札システム
2．原木の等級選別
3．高価値材の計測
4．工業用・パルプ用材の計測
5．高性能林業機械の意味
6．データ管理と合理的な給与計算システム
7．施業の把握とGISシステム

第３章　産業として成り立つ林業経営
1．企業としての価値
2．国産材の価値
3．ドイツ民有林の実態
4．日本林業の考察
5．日本林業を産業として成り立たせるためには
6．経営的に成り立つ林業事業体の規模

第４章　森林官と森林局、森林研究所
1．森林官の出身大学
2．森林局の日常
   市民チェーンソー教室
   高校生の森林局訪問
3．森林官の仕事
   生産技術森林官の仕事
   林道担当マイスター森林官
   教育担当専門官と職業訓練生
   森林教育専門官
4．森林局長の仕事
   州森林庁木材販売マーケティング会議
   市環境会議、市民活動グループ対応
5．森林エコロジー営林研究所
   電気と暖房は薪で
   森の中での地道なデータ収集
   RP州南部一帯にある研究林
   森林官の大事な仕事である狩猟

第５章　ドイツの森林官育成システム
1．学術性、専門性をもつ森林官
   林業の管理者としての森林官
   ドイツ森林法の規定
   子どもたちがあこがれる職業、貴族の特権と森林官
2．学術性、専門性と規範の力
   中央政府の役目、規範の発信
   狩猟の必要性の発信
3．森林官になるには
   高級森林官（森林調整官、連邦・州政府官僚）
   上級森林官（森林監視官）
   普通森林官（林業技術士）
4．総合大学森林科学部
   教育目的
   フライブルク大学森林科学環境学部の組織、講座
   授業の基本単位、森林管理・林産業のための基礎課程
   総合大学森林科学部の立地条件
   外国での実習
   外国人留学生
   その他の総合大学森林学部
5．専門大学営林学科
   営林専門大学の教育目的
   ロッテンブルク専門大学の組織
   授業の基本単位
   シュヴァルツヴァルト（黒い森）の北東部、森のそばの専門大学
   ロッテンブルク専門大学営林学科の授業
   専門大学の立ち位置
   基本的に留学生はいない
6．林業職業訓練学校
   教育目的
   訓練学校の講座
   中間試験、卒業試験
   実務に即した試験問題

第６章　ドイツの近自然型造林
1．ドイツ林業と日本林業の差、皆伐の是非
   なぜドイツでは皆伐を禁止するのか
   皆伐によらない、伐採、更新、育林の形
   択伐の特徴
   天然更新の長所
2．ドイツから見た日本の問題
   発想を変えられない体質
   産業としての組み立て
   時代の転機、林業再生の機会
3．ドイツの近自然型造林
   近自然型造林の考え方
   自然に適合した森林管理と林業
   近自然型造林と多機能性
   目標林形
   針広混交複層林のための目標設定
   日本の事情とドイツの事情
   生産目標
   日本の森を近自然型に変えていくには

第７章　林業労働安全学・人間工学
   法的規定からくる要求
   労働の適切性
   機械を使った労働
   騒音
   騒音による聴覚障害
   騒音からの保護
   振動
   排気ガス
   林業技術士の安全装備と切断防止ズボン、作業着

終　章　100年前の単純モデル「法正林思想」、じつは誤訳だった

おわりに
付録1 ドイツ連邦森林法
付録2 ラインラント・パルツ州森林法
付録3 ドイツの大学で森林学を学ぶ人のための留学ガイド

コラム
1　日本とドイツの森林所有の種類と管理
2　高齢化する日本の森林組合職員
3　バーデン・ヴュルテンベルク州シュヴァルツヴァルト（黒い森）付近の森林所有形態
4　州によって異なる樹種構成
5　自然保護区域の表示
6　林道にあるさまざまな標識
7　市民が利用できる州や自治体森林局管理のヒュッテ
8　種子、穂木、苗木の血統書
9　森をめぐるさまざまな利害関係者
10　森を利用する権利と自己責任
11　バイエルン州東部の民有林の所有規模と森林所有の意図
12　バーデン・ヴュルテンベルク州テュービンゲンのビュール渓谷付近の林道網
13　原木等級選別とナンバリング
14　材積の計算モデル
15　除間伐材の計測と管理
16　8輪フォワーダー、ハーベスター
17　ヨーロッパの最先端の林業機械をつくっている日本企業
18　森林エコロジー営林研究所の森林環境モニタリング
19　ドイツの薪温熱システムvs.日本の薪ストーブ
20　ロッテンブルク専門大学営林学科
21　ドイツ林業の歴史と伐採・更新の形態の変化
22　森林のゾーニング─日本とドイツの違い
23　間伐率と補助金、密度管理図
24　切断防止機能つき林業作業ズボンにつけられるシンボルマークとドイツ安全試験機関の適合認定マーク

　私がドイツの森林局、森林研究所、フライブルク大学森林科学環境学部、ロッテンブルク専門大学営林学科で最新のドイツ森林学、林業を学んで日本に帰国したのは2010年の2月の終わりでした。帰国当初は国家戦略室の審議官からの依頼もあり、「森林・林業再生プラン」にかかわっている林野庁の官僚諸氏やプロジェクト関連のコンサルタントの方々、あるいは岐阜県林政部の「健全で豊かな森林づくりプロジェクト（森プロ）」関係者にドイツの森林・林業について話をさせていただきました。そして、約1年後の2011年3月11日に、東日本大震災が発生して福島第一原子力発電所でメルトダウンが起こり、エネルギー・原発問題が世界中でクローズアップされることになりました。

　1960年代の外国産材の輸入自由化は、スギ、ヒノキの高価な建築用材生産で林業バブルに沸いた山村の景気を一気に冷えこませ、経済的な価値を失った日本の民有林はここ数十年放置され荒廃し、林業は衰退して瀕死の状態です。それに追い打ちをかけるように福島第一原発周辺の森は、原発事故で飛散した放射性物質によって汚染されることになりました。

　日本の国土の67％を占める森には建築用木材生産以外にも国土保全、水源、CO2吸収、保養・保健など、さまざまな機能があります。近づくこともままならない福島第一原発周辺の森は汚染物質を吸収するフィルター機能だけを発揮することになりました。

　ドイツのように、一般市民にも森のもつ多様な機能が十分認識され、林道網が整備されて高い林業技術が普及し、森のもつさまざまな資源が有効に活用されていれば、エネルギー問題に関して日本でも原子力発電以外のアプローチの仕方もあったはずだと思います。

　ドイツでは森林資源をむだなく利用しています。市民は国有林、民有林の区別なく、森の中を縦横に走る土の林道を散歩やジョギングに日々利用し、トウヒやアカマツなどの針葉樹と、ブナやナラなどの広葉樹が適度に織り交ぜられた美しいドイツの森は、豊かな土壌や水、自然な生態系をはぐくんでいます。森林管理や木材生産の過程で出てくる間伐材、除伐材、枝なども工業用材、パルプ、薪、チップ、ペレットなどに余すことなく加工され利用されています。住宅には薪やチップ、ペレットを利用した温熱暖房、給湯システムが当たり前のように普及していて、太陽電池や風力発電と組み合わせれば、ドイツの世論が原発廃止の方向に進むのも当然のライフスタイルになっています。

　かたや日本の森をめぐる惨状は目を覆うばかりです。森林環境を破壊するアスファルトとコンクリートのスーパー林道をつくった緑資源機構はさすがに廃止になりましたが、森林生態系を完全に破壊する大面積の皆伐は厳しくは規制されず、皆伐跡地の放棄は後を絶たない状況です。CO2吸収源としての機能が注目されて高額の補助金がもらえる森林の間伐は、運び出す林道がなく、間伐材を利用する産業構造もないために、山に切り捨てるのが当たり前になってしまっています。また、森の機能を豊かにするには、ドイツのように広葉樹を織り交ぜて自然に近い森づくりをすべきで、もはやスギ、ヒノキ一辺倒ではない時代であるにもかかわらず、日本の森林研究所は、花粉の少ないスギや、多雪地でも根曲がりしないスギなどと、相変わらずスギの品種改良研究を主眼に置いた研究をしています。林野庁と森林研究所、大学が長年、スギ、ヒノキ、カラマツのプランテーションづくりだけを推進してきたために、針葉樹と広葉樹の混じった豊かな森づくりを教える専門教育もテキストもなく、森の惨状を見かねた一般の人が林業労働安全教育も受けずにボランティアとして森林作業を行っているというのが日本の状況です。

　日本の森をめぐるこのような状況を解決していくことは、国内の地域産業を振興し、新たな雇用を創出して地方の活性化にもつながります。ただし、解決には政治、行政、森林法、林野庁・森林局、民間事業体、市民生活、地域伝統文化、林業・木材産業構造、木材需要、自然・環境問題など、すべてをトータルに調整していく必要があります。

　ドイツ南部には山岳地帯が広がり、北部は寒冷な低地で年間の日照時間も短く、決して林業に有利な土地ではありません。木材の価格も日本のスギの価格とほとんど同じです。高い人件費は、日本以上でしょう。それでもドイツは林業先進国として森林学の豊富な学術研究と高い林業技術を誇り、ドイツの林産業は自動車、電気・電子、機械に次ぐ主要産業としてその地位を保っています。

　気候風土、文化、政治のシステムなど、日本とドイツの間には当然違いがありますが、林業先進国のシステムがどのようにして回っているのかを詳しく知って、分析することは重要です。衰退した日本の森林学や林産業の殻の中でだけ考えていても変わることはできません。成功している海外の森林・林業システムをトータルに分析し、時代の変化や要求をしっかり読み取っていくことが必要です。知らないと変わることはできませんし、勉強しないと日本の林産業や木の文化は滅びていきます。

　地方の森の現場に入ると「自分の祖先が守ってきた森だから」「昭和30〜40年代には杉の丸太1本が今の10倍の値段で売れたのに、この値段では……」という声ばかりが聞こえてきますが、ただそれだけの保守的な発想で、日本の森林・林業を再生させる動きが進まないのは大変残念なことです。そのような人たちとともに日本の森林・林業を再生する道を探るための知識や考え方を、本書にちりばめたつもりです。

　巻末に付録を3つ載せました。ドイツ連邦の森林法とラインラント・パルツ州の森林法はこの本の骨格となるものです。私が訳したものを掲載しました。また、ドイツで森林・林業システムを学ぶために留学する際に参考になればと思い留学ガイドを付しました。

　森の現場、森林組合で働く意欲に溢れた若い人たちに知見を広めてもらい、あるいは林業や森林環境問題、日本列島の自然のありように興味や関心のあるさまざまな分野の人たちの経験と柔軟な頭を生かし、今後日本の森林・林業の改革が進むことを期待しています。